保険

保険と聞くと、「必要なもの」「入るべきもの」というイメージを持っている人が多いかもしれませんが、

保険が必要なケースは、「起こる確率は低いが、もしそうなったら損失が大きすぎて普通の人生が送れなくなる」というもの。

その観点から必要な民間保険は以下の３つ。

【必要な民間保険】

・自動車保険の「対人・対物の無制限」

・火災保険

・掛け捨ての生命保険(子どもがいる人のみ)

これだけです。あとは全部解約してOK。

よく生命保険(終身、定期、養老、個人年金など)や医療保険(がん、介護、傷害など)などに入っている人がいると思いますが、全て不要です。

医療保険は、皆さんすでに最強レベルの保険「公的医療保険」に加入しているからです。

公的医療保険はどんな治療を受けても、「高額療養費制度」によって月の自己負担額の上限が設定されています。

【70歳未満の高額療養費上限額】

	対象	ひと月の上限額	複数回該当の場合	例)月に医療費が200万かかった時の自己負担額
ア	年収1,160万円以上 健保：標準報酬月額83万以上 国保：旧ただし書き所得901万円越	252,600円＋(医療費－842,000)×1%	140,100円	264,180円
イ	年収約770万円～約1,160万円 健保：標準報酬月額53万～79万円 国保：旧ただし書き所得600万～901万円	167,400円＋(医療費－558,000)×1%	93,000円	181,820円
ウ	年収約370万円～約770万円 健保：標準報酬月額28万～50万円 国保：旧ただし書き所得210万～600万円	80,100円＋(医療費－267,000)×1%	44,400円	97,430円
エ	年収約370万円以下 健保：標準報酬月額26万円以下 国保：旧ただし書き所得210万円以下	57,600円	44,400円	57,600円
オ	住民税非課税者	35,400円	24,600円	35,400円

【費用算出のルール】
・月のはじめから終わりまでの月ごとに計算
・医療機関ごとに計算
・同じ医療機関でも入院と外来は別計算
・同じ医療機関でも医科と歯科は別計算
・入院時の食費負担や差額ベッド代、個室代などは対象外

大体の人は年収約370万円～約770万円に当てはまると思うので、もし医療費が200万かかっても、1ヵ月に払う保険料は10万円程度になります。

もし最初に支払うことになっても、差額があとから返ってきます。

これぞ日本が誇る、世界最強レベルの保険。「公的医療保険」です。

この公的医療保険は、会社員(雇われている人)やその家族は給料から天引きで健康保険に加入し、

自営業やその家族は自分で支払って国民健康保険に、75歳以上の人は後期高齢者医療制度に加入してしています。つまり、日本国民全員加入しています。

医療保険に関してはこの「公的医療保険のみ」でOKです。

生命保険は、小さい子どもがいる家庭はシンプルに「掛け捨て」で、必要な分のお金が保障される金額で加入しましょう。

独身や子どものいない家庭、子どもが経済的に自立している家庭は、生命保険に入る必要はありません。もしもの時は、残された家族が自分で働いて自分の生活費を稼ぎましょう。

民間の生命保険や医療保険などは、手数料がめちゃくちゃ高く、サービスが薄いものがほとんど！

年金確保や貯蓄をしたいのであれば、シンプルにそのお金を「インデックス投資」に回しましょう！

インデックス投資というのは複数の銘柄に分散された株の詰め合わせパックを買うイメージです。

このインデックス投資の詳細はまた別の機会に説明しますが、証券口座の準備と設定さえしてしまえば

あとは毎月自動に購入してくれるので、とっても簡単です。

とりあえず、民間の医療保険や生命保険など、貯蓄や投資、別の医療保障などを組み合わせた保険商品は

最初に手数料をどっさり取られて、本来私たちが得られる利益もがっつり保険会社に持っていかれて、リスクだけしっかり背負わされるというイメージに近いので、

医療保険は「公的医療保険を活用」、生命保険は「掛け捨てで必要分のみ」、貯蓄や老後資金に関しては「シンプルに貯蓄」や「自分でインデックス投資」という形で、分けてシンプルにしておくのが一番効率よく資産が増え、費用対効果が高いです。

最初はよくわからなくて、「保険にしておけば安心」とか、「自分でやるのは面倒くさいから、少し手数料を払えばやってくれるならそっちの方がいい」とか思うかもしれませんが、

その安心や手間を省くために支払うお金が数百万、場合によっては数千万という資産の差を生みます。

少しの工夫や勉強などで、自分のしたいことに使えるお金がこれだけ増えるとしたら、

保険の最適化も、やってみる価値は十分にあると思いませんか？