ふるさと納税で上手に節約!

生活全般

皆さんはふるさと納税、やっていますか?

ふるさと納税とは、生まれた場所や育った場所とは違う場所で今生活をしている人が、

自分を育ててくれたふるさとに自分の意思でいくらかでも納税できるようにしたいということで

始まった制度で、自分が好きな自治体(都道府県・市区町村)を選んで寄付できる制度のことです。

さらになんと、その自分で選んで納税(寄付)した自治体から返礼品ということでお礼の品が届きます。

ふるさと納税をせずにそのまま自分の所属する自治体に納税(寄付)した場合、返礼品はありません。ガビーン。

同じお金を支払うなら、美味しいものをもらえたり、日用品をもらえたりする方が絶対嬉しい!

私はトイレットペーパーやティッシュペーパー、豚肉や米、卵などをふるさと納税でゲットしています。

ペーパー類は1年間買わずに済んでいます。これ、めっちゃ助かります。

ということでふるさと納税、オススメです!

ふるさと納税は一定の条件を満たせば、寄付額の全額が翌年の所得税や住民税が控除されます。

一定の条件は以下の通り。

①所得や家族構成、各種控除などによって変わる納税上限額内で納税(寄付)する(各自計算が必要)

②自己負担額が2,000円かかる(納税上限額の中にこの2,000円を含む必要がある)

③確定申告もしくはワンストップ特例制度(後で説明します)の手続きをする

それぞれもうちょっと詳しく説明します。

【①所得や家族構成、各種控除などによって変わる納税上限額内で納税(寄付)する(各自計算が必要)】

各業者が出しているシュミレーターを使って計算してみましょう!

私は楽天経済圏を活用しているので楽天ふるさと納税を使っています。

シュミレーターは簡易版詳細版があるのですが、私は詳細版で計算しています。

シュミレーター内の項目に必要事項を入力していきましょう。

詳細版を使用する場合は、お手元に源泉徴収票をご準備ください。

【②自己負担額が2,000円かかる(納税上限額の中にこの2,000円を含む必要がある)】

シュミレーターで納税上限額がわかったら、実際にどの自治体に納税(寄付)するかを決めます。

その際、上限額を超えないように気をつけてください。

返礼品が魅力的で、ついつい上限額を超えてしまいそうになりますが、

自己負担金2,000円を含めた上限額を超えてしまうと、超えた分は完全に寄付となります。

支払った金額と返礼品のコスパを最高にするには、上限額内で納めることをオススメします。

ちなみに、自己負担金の2,000円は寄付(返礼品の注文)のたびにかかるものではなく、

何回寄付(返礼品の注文)しても全体で2,000円が1回だけ必要となります。

【③確定申告もしくはワンストップ特例制度(後で説明します)の手続きをする】

ふるさと納税をすると、その後に手続きが必要です。手続きをしなくてもペナルティはありませんが、

還付や控除の対象にならずただの寄付になってしまうので、「うま味」が減ってしまいます。

手続きは慣れてしまえば簡単です。おすすめなのは「ワンストップ特例制度」の活用です。

ワンストップ特例制度は一定条件をクリアすれば、確定申告が不要です。

ワンストップ特例制度の一定条件とは以下の通り。

 ・1月1日〜12月31日の寄付先が5自治体以下

 ・ふるさと納税以外に確定申告をする必要がない

ワンストップ特例制度の申請は、寄付した翌年の1月10日までに済ませておく必要があります。

寄付先が5自治体以下ということで、同じ自治体で別の返礼品を出しているところもあるので、

そういう場合は2種類の返礼品を注文したとしても1自治体としてカウントされます。

また、同じ返礼品を複数回注文することもできます。この場合も自治体数のカウントは1。

つまり、注文数や返礼品の種類数ではなく、どの自治体に納税(寄付)したかの数が重要です。

ちなみに、手続きとしては注文数と同じだけワンストップ特例制度の申請をする必要があります。

確定申告やワンストップ特例制度の手続きについては各ふるさと納税サイトをご確認ください。

手続きはマイナンバーカードがあればオンラインで簡単に済ませることができるのでオススメです!

日々の生活費としての出費を節約したいなら、ふるさと納税は絶対に活用するべき!

実際にやるまでは難しそうに見えるかもしれませんが、やってみると案外できちゃうと思います。

むしろ返礼品が魅力的すぎて、選ぶのが大変で困っちゃうかもしれません(^v^)v

ぜひやってみてください!

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